よりよく、寄り添う 販売管理クラウド
資料請求 無料トライアル

DX化に活用できるデジタル技術とは?レガシーシステムからの一早い脱却を

DX化に活用できるデジタル技術とは?レガシーシステムからの一早い脱却を

こんにちは!「楽楽販売」コラム担当です。
パンデミックや物価高など先行き不透明な現代社会の中で、企業が存続し成長を続けるために「DX(デジタルトランスフォーメーション)」が必要だと言われています。
ここでは、企業のDX化に活用できるデジタル技術を通じて、DX化への対応策を見ていきましょう。

この記事の目次

    DXが企業に求められる理由

    近年、「企業は一早くDXに取り組もう」といった文脈でDXが話題にのぼります。その理由は一体何なのでしょうか。

    そもそも、企業のDX化とは、進化するデジタル技術(IT)を取り入れて、ビジネスモデルそのものを変革していくという意味があります。単にITを取り入れる行為はIT化であり、DXとはいいません。

    企業はDXに取り組むことで、変化の激しい市場環境への対応力を身につけ、新時代の暮らしにフィットした新たな価値提供ができるようになります。それによりユーザーからの支持を得て、他者との差別化を果たしていきます。
    今やDXは、企業が未来にわたって成長し続けるために欠かせない戦略なのです。

    DXに出遅れた企業に降りかかるリスク

    この先もDXに着手しない企業やIT技術の導入に甘んじている企業には、いくつものリスクが降りかかると見込まれます。

    そのひとつは「レガシーシステム」と呼ばれる老朽化した基幹システムから脱却できず、保守コストが高騰することです。
    レガシーシステムを使い続けることで処理速度や業務のムダが発生し、生産性が上がらないこともデメリットといえます。さらにはセキュリティ面でもレガシーシステムは脆弱です。
    高度化するサイバー攻撃やウイルスの脅威に晒されており、いつ深刻なトラブルが発生してもおかしくない状況といえます。

    こうした企業のレガシーシステムが残存し続けることは、日本経済全体の懸念事項としても問題視されています。
    政府は、レガシーシステムが引き起こす経済損失は、2025年以降最大で年間12兆円にも上ると試算しています。軽視できない状況として「2025年の壁」と名付け、警鐘が鳴らされています。

    参考:DXレポート ~ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開~|経済産業省

    DX化に活用できるデジタル技術

    では、DXの仕組みに取り入れてビジネスの変革が期待できるデジタル技術をいくつか見ていきましょう。

    第5世代移動通信方式(5G)

    2020年3月のスタートからすでに一般に知られるようになった第5世代移動通信方式(5G)ですが、企業のDXは5Gの標準化が基本となります。
    DXではいくつものデジタル技術を活用することから、大容量のデータを高速で通信することが求められます。そのため、大容量高速データ通信を叶える5Gありきの設計になるのです。

    AI(人工知能)分析

    AI分析とは、集積したデータを人工知能により分析し、そこから新たな視点を見出す技術です。
    進化したデジタル技術によって得た、いわゆる「ビッグデータ」をAI分析にかけ、人力で行うよりも高速で正確な分析が可能になります。人による分析で生じがちな視点の偏りなども防ぐことができます。

    AI分析には、画像識別や音声判断などの「認識系」、数値やニーズ予測などの「予測系」、作業の自動化や行動の最適化といった「実行系」の3つに分けることができ、すでにあらゆる場面で導入が進んでいます。

    ビッグデータ

    ビッグデータとは「人が全貌を把握しきれないデータ群」という意味です。例えば、SNS上のコメントや利用者のプロフィール、全ての顧客の行動履歴、全てのオフィス文書やメールなども企業に集積したビッグデータの一種です。
    DXによりこれらのビッグデータを活用し新たな価値創造に活かすことは、マストといえるでしょう。 

    ICT

    ICTも、DXの話題でよく出てくる用語です。「Information and Communication Technology」の頭文字で、情報通信技術によるコミュニケーション手段を指します。メール、SNS、チャットなどが例として挙げられます。
    ICTを導入して社内外のコミュニケーションを円滑化することも、DXの一部です。

    RPA

    RPAは従来なら人が行ってきた業務をロボットが代行する仕組みで、正式名称を「Robotic Process Automation」といいます。
    代表的なRPAとして、パソコン上でのルーティン作業をRPAにより自動化することが挙げられます。事前に手順を登録し、複数のシステムやアプリの操作を自動的に実行することができます。

    IoTプラットフォーム

    IoTは「モノのインターネット」と表現される用語です。PCやスマートフォンが最も浸透しているIoTで、近年ではデジタル家電などもインターネットとつながり高機能化しています。

    企業のIoTプラットフォームとは、社員やユーザーが各自のデバイスを通じてアプリやネットワークにつながり、さまざまな機能を活用するための「土台(プラットフォーム)」を意味します。

    クラウド

    クラウドも、企業のDXに欠かせない技術です。具体的には、インターネット上のサーバーにPCやスマートフォンなどのデバイスからアクセスし、データの保存や運用を行います。
    クラウドを活用すれば場所や時間に縛られず業務にあたることができるので、従業員の働き方改革にも寄与します。

    まとめ

    ビジネスモデルを大きく変革する「DX」を推進するには、さまざまなデジタル技術が必要になります。そして、従業員一人ひとりが新たなデジタル技術を業務に取り入れて、実用化していくことが大切です。

    販売管理に関する情報を一元化するシステム「楽楽販売」は、クラウド型なので従業員が自宅や出張先などからでもアクセスでき、販売管理の進捗状況などもタイムリーに把握できます。
    デジタル技術により業務を変革するDXの足がかりとして、導入を検討してみてはいかがでしょうか。

    関連記事はこちら DX戦略とは?メリットや成功のポイントを徹底解説 | 「楽楽販売」

    関連記事はこちら DXは営業手法のニューノーマル!DX導入に必要なこと・得られること

    記事執筆者紹介

    • 株式会社ラクス「楽楽販売」コラム編集部
    • 「楽楽販売」のコラムでは販売管理・受発注管理・プロジェクト管理などをはじめとする、あらゆる社内業務の効率化・自動化の例をご紹介していきます!
    「楽楽販売」って結局何ができるの?
    「楽楽販売」なら
    業務のお悩みすべて解決!

    カンタン1分で完了!

    関連サービスのご紹介

    「楽楽販売」の姉妹製品・関連サービスのご紹介です。
    バックオフィス業務のあらゆるお悩みを解決できるシステム・サービスをご用意しています。

    「楽楽販売」なら
    業務のお悩みすべて解決!

    カンタン1分で完了!

    「おかげ様でラクスグループのサービスは、のべ67,000社以上のご契約をいただいています(※2023年3月末時点)。「楽楽販売」は、株式会社ラクスの登録商標です。

    本WEBサイト内において、アクセス状況などの統計情報を取得する目的、広告効果測定の目的で、当社もしくは第三者によるクッキーを使用することがあります。なお、お客様が個人情報を入力しない限り、お客様ご自身を識別することはできず、匿名性は維持されます。また、お客様がクッキーの活用を望まれない場合は、ご使用のWEBブラウザでクッキーの受け入れを拒否する設定をすることが可能です。

    「楽楽販売(働くDB) クラウドサービス」は「IT導入補助金2023」の対象ツール(デジタル枠および通常枠)です。
    補助金を受けるためには、導入契約を締結する前にIT導入補助金事務局(事務局URL:https://it-shien.smrj.go.jp/)に対して交付申請を行う必要がありますので、その点に留意してください。なお、補助金の交付を受けるには所定の要件を満たす必要があります。
    ※現在は申請期間外となります。